子供用眼鏡フレームの大切さ

「めがね委員長!!」の企画開発にあたり、改めて子供用めがねの大切さを考えました。文部科学省が平成25年度に実施した 学校保健統計調査によると、めがねが必要とされている視力1.0未満の生徒の数は幼稚園で24.53%、小学生で30.52%、中学生で52.79%も いることがわかりました。しかしそれらの多くは、遠見視力検査によるものだけであり、視機能不良児童は、もっと多いと考えられます。 視力には、遠くを見る遠見視力と近くを見る近見視力※があります。例えば、教室で遠くの黒板の文字を見るのに必要なのは遠見視力、 ノートや教科書など、目からおよそ30cm内の距離を見るのに必要なのが近見視力です。近見視力不良の場合、遠くは見えるのに、教科書を 含めた近くの物が見にくいため、集中力が散漫になり、学習障害に発展するケースもあります。又、身体能力が十分にあるのに距離感がつかみづらく、 キャッチボール等の球技が苦手だったりします。このような子供たちには「近見視力検査」も必要とされています。そのことを、わたしたち 大人が気づいてあげなければいけません。子供の情報や知識の80%は眼から得られるため、子供の頃の視力矯正は大切です。そして、 その幼少期の大切な目を守るためにも、安心で安全でアフターフォローがしっかりした販売店と商品を選ぶ事が必要です。良いメガネをお選び 頂くことで、快適なフィッティングを得られる事ができ、また長時間かけても耳や頭が痛くなるようにならない事が大切です。青山グループでは、 メーカーの責務として、子供用めがねを長年に渡り開発して参りました。これまでに市場に送り出した子供用めがねは130万枚にものぼります。 そのノウハウの蓄積を元に開発された、日本製の子供用めがねを提案致します。

pdf日本製子供用めがねブランド「めがね委員長!!」

日本製子供用めがねブランド「めがね委員長!!」が、「第9回 キッズデザイン賞」(主催:キッズデザイン協議会、後援:経済産業省、消費者庁 ) を受賞いたしました。

当社では今回の受賞を通じて、「めがね委員長!!」のより一層の認知拡大を目指すとともに、キッズデザインの視点から、 優れたものづくりに真摯に取り組んでまいります。

pdf近見視力検査の導入に向けて(Ⅱ) - 桃山学院大学

弱視(物が見えにくいなど)になると眼鏡などを使用しても一定以上の視力はでません。3歳ころまでに弱視を発見できれば、 小学校入学までに治療はほぼ完了します。ですが、子どもの視力検査はランドルト環(Cマーク)や左右などが理解できません。 そこで、ありそうでなかった、ドーナツをランドルト環に見立てた絵本『たべたのだあれ?』により、短時間に信頼性の高い視力検査を可能にいたしました。

pdf 『3歳からの「たべたのだあれ?視力検査キット」』紹介動画

青山グループは、近見視力検査の普及活動を応援しています。

トリプルAのこども用めがね

  • あんしん
  • あんぜん
  • アフターケア

「めがね委員長!!」は、子供用めがねに求められる「あんしん」「あんぜん」を第一に、安全性・機能性・耐久性を追求し、 めがね産地“鯖江(さばえ)”の高い技術で作り上げた「メイド イン ジャパン」の製品です。 4~6歳児用と7~10歳児用に分けて開発。 それぞれの年齢層に適したサイズ展開と機能性にすることで掛け心地や安全性を高めています。フレームには軽くて丈夫な材料を使い、金属アレルギーを 起こさないメッキを採用。鼻あて部分や耳に掛かる部分の形状や素材にも配慮しています。4~6歳児用では、「やさしさ設計」をプラス。開発デザイナー が保育園を訪問し、顔幅を実際に計測したデータに基づき、サイズを設定しました。また、商品毎にデザインテーマとキャラクターを設定し、 こどもが掛けて楽しくなるようなデザインと親しみやすいイメージを打ち出しています。また、お客様が安心してご使用いただけるよう、修理・交換用の パーツも充実させ、アフターケアにも迅速に対応します。

日本製子供用めがねブランド「めがね委員長!!」は日本一のめがね産地“鯖江”で、青山グループのスタッフと、めがねのプロ集団が、 子供たちの為に知恵と技術を結集し、思いを込めて丁寧に商品をつくりあげています。

※平成18年4月1日より、小児の弱視、斜視および先天白内障術後の屈折矯正の治療用として用いる眼鏡およびコンタクトレンズ (以下「治療用眼鏡等」という)の作成費用が、健康保険の適用となり、患者様負担割合以外の額が療養費として償還払い扱いで、患者様に給付されること になりました。
対象年齢は9歳未満で、上記の「治療用眼鏡等」が給付対象です。一般的な近視などに用いる眼鏡やアイパッチ、 フレネル膜プリズムは対象となっておりません。

pdf 小児弱視等の治療用眼鏡等に係る療養費の支給について

詳しくはお近くの病院または、眼科クリニック等にお問い合わせください。